食料需給表データベース 農林水産省「食料需給表」の公表表を1表1ページで

(参考)総人口及び年度中の日数(利用者のために 表番号1)

食料需給表 確報 令和6年度食料需給表の[利用者のために] (参考)総人口及び年度中の日数です。原典のCSV 1本をそのまま表にしています(65行 × 3列)。値は原典の字面のままで、当サイトは計算も丸めもしていません。

(参考)総人口及び年度中の日数(利用者のために 表番号1)の原典の公表値
年度総人口(10月1日)【千人】年度中の日数【日】
1960年度93,419365
1961年度94,287365
1962年度95,181365
1963年度96,156366
1964年度97,182365
1965年度98,275365
1966年度99,036365
1967年度100,196366
1968年度101,331365
1969年度102,536365
1970年度103,720365
1971年度105,145366
1972年度107,595365
1973年度109,104365
1974年度110,573365
1975年度111,940366
1976年度113,094365
1977年度114,165365
1978年度115,190365
1979年度116,155366
1980年度117,060365
1981年度117,902365
1982年度118,728365
1983年度119,536366
1984年度120,305365
1985年度121,049365
1986年度121,660365
1987年度122,239366
1988年度122,745365
1989年度123,205365
1990年度123,611365
1991年度124,101366
1992年度124,567365
1993年度124,938365
1994年度125,265365
1995年度125,570366
1996年度125,859365
1997年度126,157365
1998年度126,472365
1999年度126,667366
2000年度126,926365
2001年度127,291365
2002年度127,435365
2003年度127,619366
2004年度127,687365
2005年度127,768365
2006年度127,901365
2007年度128,033366
2008年度128,084365
2009年度128,032365
2010年度128,057365
2011年度127,834366
2012年度127,593365
2013年度127,414365
2014年度127,237365
2015年度127,095366
2016年度127,042365
2017年度126,919365
2018年度126,749365
2019年度126,555366
2020年度126,146365
2021年度125,502365
2022年度124,947365
2023年度124,352366
2024年度123,802365

この表には記号のセルと値0のセルがありません。

この表の凡例(原典の原文)

***
数字が得られないもの
-
計数がない場合

原典のファイル

(参考)総人口及び年度中の日数の原典のファイル(実測)
統計名(原典の記載)食料需給表 確報 令和6年度食料需給表
表題(原典の記載)[利用者のために] (参考)総人口及び年度中の日数
表番号(原典の記載)1
実施年月(原典の記載)2024年度 -
公開(更新)日(原典の記載)2026-03-13
原典のCSVe-Stat のダウンロード
原典のEXCEL(閲覧用)e-Stat のダウンロード
バイト数1,814
文字コード(実デコードで判定)CP932
原典が宣言した Content-Typetext/csv;charset=UTF-8
ヘッダの行(原典のCSVの何行目か)12
sha256cd73effb6e1d3c0061e1c0eff0ac156b6a658301046c0dd5596dd5109c3916c3

原典は charset=UTF-8 と宣言していますが、中身は CP932 でした(95本すべて同じ)。文字コードについて。

原典が「接続しない」と書いている箇所

この表は年度をまたいで並んでいますが、系列をつなげたのは原典です。当サイトは原典の表をそのまま出しているだけで、値を接続・補間していません。原典は次の箇所について「接続しない」と書いています(「利用者のために」の原文)。

なお、昭和39年度以前は「三訂日本食品標準成分表」、昭和40~59年度は「四訂日本食品標準成分表」、昭和60~平成20年度は「五訂日本食品標準成分表」、平成21~25年度は「日本食品標準成分表2010」、平成26~30年度は「日本食品標準成分表2015年版(七訂)」、令和元~3年度は「日本食品標準成分表2020年版(八訂)」により算出しており、昭和39~40年度間、昭和59~60年度間、平成20~21年度間、平成25~26年度間、平成30~令和元年度間、及び令和3~4年度間は接続しないので、利用に当たっては注意されたい。

なお、昭和63年1月1日より貿易統計の品目分類が変更されたことに伴い、一部の品目については、昭和62~63年度間の貿易量は接続しないので、利用に当たっては注意されたい。

輸入量・輸出量は生鮮換算している。令和4年度より生鮮換算の係数を見直しており、令和3~4年度間の輸出入量は接続しないので、利用に当たっては注意されたい。

このほか原典は「4.昭和46年度以前は、沖縄県を含まない。」と書いています。原典の注記の全文はこちら。

原典が説明していない変更について、当サイトは「つながっている」とも「切れている」とも書きません。

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